A 2-2	不定期なメールマガジンへの投稿やメール広告などでアクセスが集中して、
	一時的にデータ転送量が大きくなった場合などは、警告、処分などの
	対象とはいたしません。
	ただし、メールマガジンやメール広告がある程度、定期的に行われている場合は
	利用規定　第5章第25条　を適用いたします。